2022-08-26
ジム経営は儲かる？具体的な年収や儲かるためのポイントも解説
最近、身の回りにスポーツジムが増えてきて、「スポーツジムは儲かるでは？」と考えている方もいるかもしれません。
実際、スポーツジムの経営というのは儲かるのでしょうか。
一言にスポーツジムといっても対象とする年齢層によって提供するサービスも全く異なりますし、導入する機材や人材によっても収入は変わってきそうです。
また、実際にスポーツジムを経営する場合は、どんなことを意識して施策を打っていけばいいのか、そもそもこれから需要があるものなのかどうかも気になります。
この記事では市場の規模感や年収、今後の成長性に焦点を当てて解説していきます。
目次
1.スポーツジム業界の現状
まずはじめに、スポーツジム業界の現状について見てみましょう。
- スポーツジム業界の市場規模
- スポーツジム経営をする際の収入の目安
- 今後の成長性
この3点について詳しくお話していきます。
スポーツジム業界の市場規模
FITNESS BUSINESS誌によると、日本のフィットネスジム業界全体の売上は、2013年が42.4億ドルだったのに対して2018年の売上は47.9億ドルと、業界全体の伸びを見せています。
コロナの状況を加味したデータが発表されていないため、2020年の数字が気になるところですが、業界として伸びているといえるでしょう。
スポーツジム経営をする際の収入の目安
モデルケースを例に考えてみましょう。
2ヶ月16回で20万円の価格設定にしたコースがあったとします。
月に3人の入会があると仮定すると、1年間に36人は入会するわけですから、20×36＝720万円になります。
これが倍の6人に増えると、1年間に72人集まるため、20×72＝1,440万円になります。
これが1ヶ月に10人が安定して入会するようになると、1年で120人があつまるため、20×120＝2,400万円になります。
マンションの一室を借りて行えば、年間の家賃は300万円程度に抑えることができます。
そこから、トレーナーを雇ったり、機材の維持費などを差し引くことを考えます。
より高価格帯のコースや、付帯サービスの販売などを行うことができれば、トレーナーを雇ったとしても十分に年商数千万円、自身の年収も1,000万円を超えることが可能です。
パーソナルジムの場合には、コースの価格設定や付帯サービスの販売が肝になってきますが、もう少し大きい規模に拡大するとなると毎月の会員登録で売上を作ることが可能になります。
その分、家賃や機材の管理費なども上がってきますが、立地によっては安定した収益を得られます。
スポーツジムは成長の見込みあり
コロナ禍とはいえど、フィットネスジム業界としては業績が伸びていくと考えられます。
しかも、大型施設の運営ではなく、より個に寄り添った業態として伸びていくことが予想されます。
理由としては大きく3つあります。
- ジムの種類・トレーニング方法の多様化
- 中高年の利用者の増加
- 児童サービスの普及
それぞれの理由について、詳しくみていきましょう。
ジムの種類・トレーニング方法の多様化
コロナ禍でスポーツジム業界の売上も一時的に急減しましたが、その代わりに多様なトレーニング方法が編み出されました。
現在はZoomなどのオンラインにて対面でコミュニケーションがとれるツールが普及したことで、パーソナルトレーニングをオンラインで行う流れが活発になっています。
オンラインであれば、運営しているジムの近隣を生活圏としている方のみでなく、遠方に住んでいる潜在顧客に対してもアプローチできるため、オフラインの場合よりも多くの顧客にアプローチできます。
オフラインの指導だとしても、パーソナルトレーニングであれば1対1で実施でき、複数人で密集する空間を避けられるため、コロナ禍でも安心感をもってトレーニングに参加してもらいやすいです。
また、複数人を相手にするジムよりは、より個にフォーカスしたパーソナルトレーニングジムのほうが1人あたりの売上を立てやすいです。
中高年の利用者の増加
中高年の利用者が増加してきていることも、業界が伸びる要因の1つと考えられます。
コロナが世間的なニュースになっていることで、より「健康」に話題がフォーカスされており、専門的な指導を求めた中高年の利用者が増加することが予想されます。
集団でのレッスンの場合は、人数制限を設けていること、マスクの着用を徹底すること、入館の際には検温とアルコール消毒を実施するなど、感染対策にもしっかり目に向けることで中高年の顧客を獲得しやすくなると考えられます。
まこれから高齢者が増加していくと叫ばれていますが、これには同時に余暇の時間が拡大する人口が増加するという意味も含まれています。
平日の日中など、仕事をしている方がアクセスできない時間帯に来店してもらえるようにすれば同じ家賃でも売上をUPさせることができるため、年配の方向けのサービスを組み込むことは重要なポイントとなってきます。
児童サービスの普及
児童向けの「習い事」の一環として、運動できる環境の提供や専門的な運動指導を行うサービスへの注目度が高まってきていることから、児童向サービスの構築も成長の鍵となってきます。
筋肉の付け方や、体質改善などの指導ではなく、今後のスポーツ活動に活かせるような身体の使い方や、運動能力の向上につながる遊びの方法など「成長」にフォーカスしたものの提供が重要になると考えられます。
2.スポーツジム経営を儲かるものにするためのポイント
次に、儲かるためのポイントをご紹介します。
儲かるためには、初期費用をおさえることや、コンセプトを固めることが重要になってきます。具体的なポイントは以下の4つです。
- 開業時の初期費用をおさえる
- コンセプトを固める
- 拡大していく利用者層に合わせる
- 利便性を高める
開業時の初期費用をおさえる
ジムを開業するのに必要な初期費用は500〜3,000万円ほどと言われています。
その多くを占めるのは、物件の改装費用や機材の費用です。
機材の費用を出し惜しんで安価な機材で対応しようとすると、後々のトレーニング指導に支障をきたすため、節約するべきは物件の改装費用です。
ジムとして営業していた居抜き物件を狙ったり、自前でできる改装は自分たちで行うなど、外注に頼らなくても成立するところは徹底的に節約をしましょう。
コンセプトを固める
ジムを経営する上では、ジムとして、どのように運営していくかのコンセプトを固めることが何よりも重要になってきます。
コンセプトを固めることで、宣伝の施策を打った際、お客さんの目に止まりやすくなります。また、集客の対象になるお客さんも絞られてくるため、運営サイドとしても顧客に合わせた改善の施策やキャンペーンを打ちやすくなります。
短期間でのダイエットを成功に導く、少し変わった種類の運動を取り入れる、他のジムよりも良い機材や風変わりなトレーニング機材を導入するなど競合との差別化を考えつつ、ジムの運営方針に合うコンセプトを考えましょう。
拡大していく利用者層に合わせる
これまでは中高年、かつ一定の所得がある層に対しての訴求が多いのがスポーツジムの特徴でした。しかし、これからの成長戦略を考えると従来の所得層以外にもアプローチしていく必要があります。
主な対象は児童、低所得者、高齢者に向けたスポーツジムの運営です。
児童向けの施策としては、運動能力の成長に焦点を当てた指導ができるジムとしてPRすることが重要になってくると思われます。
運動能力の向上は、あくまで出資者である親御さんに向けたPRですが、児童向けにYouTubeチャンネルも同時に運営したり、流行しているアニメや芸人の動きを取り入れた運動指導をしたりするなど、児童の心を掴む施策も重要になってきます。
低所得者に向けた施策としては、平日昼間のみの利用で利用料を割引く、会員限定でプロテインやサプリなどを割安で購入できる特典を用意するといったものが考えられます。
スポーツジムとなると、高価でなかなか手が出せない印象が強いですが、割安で利用できるPRをすることで、より広い所得層にアプローチできます。
高齢者に向けたものとしては、高齢者の運動機能に合わせたメニューを考案するのはもちろんのこと、交通手段がない世帯に対して車での送迎を実施するなど、ジムを開業する場所の地域性に合わせた施策を打つことが重要になってきます。
合わせて、運動の機会を提供するだけでなく、集いの場としての役割をを持つことができれば、口コミで会員数は伸びていくと考えられます。
利便性を高める
ジムとしての利便性を高めることも、儲かるための大事なポイントです。
駅から近いことや、地方に設けるのであれば駐車場が確保できること、シャワーや更衣室で混雑しないかなど、利用者がより快適に利用できる環境を提供することが重要になってきます。
より快適な環境を作ることで、会員の定着を図れるだけでなく、口コミが広まって新たな会員の獲得につながることが期待されます。
3.まとめ
ジムの経営は儲かるのか？ということについての情報をまとめてみました。
- どのようなコンセプトで運営していくか
- コンセプトをもとに、どの地域で展開するか
- 展開する地域で対象となる年齢層、所得層は何か
これらを意識していくことで、ジムの経営はより利益を得ることができます。
特に利用者にとことん寄り添った経営方針にすることは、結果として会員数の増加に繋がり、利益に直結します。
世の中の流れを見ながら、どのようなジム経営にするかをしっかり考えていきましょう。
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